こんにちわ。
株式会社クロコのWebマーケティング事業部です。
突然ですが、以下のような状況でお困りごとはありませんか？
- 店舗の集客方法が思い浮かばない
- SNS？google広告？LINE広告？どれを選べばいいのかわからない
- SEO対策、MEO対策など専門的な用語ばかりでわかりにくい
業種、職種を問わず、営業以外の部署で集客をする方法を考えてもアイデアが出てこないという会社は多いです。
今回の記事では、店舗集客のアイデアと選び方のコツをわかりやすく解説します。
オンラインの店舗集客方法
オンラインとは、スマホ、パソコン、タブレットなどの通信端末を利用してコンピュータネットワークで、ノードが当該ネットワークに接続されてサービスの享受が可能な状態を示します。
反対は、オフラインです。
オンライン集客とは、簡単に言えば、インターネットを利用した集客方法を意味します。
店舗のホームページやブログ
店舗の公式ページはありますか？
店舗スタッフやオーナーが書いているブログはありますか？
店舗のホームページやブログを用意することで、認知度の向上に役立ちます。
具体的には、
- サービス、商品の特徴
- 選ばれる理由
- 業績や受賞
- 価格
- アフターサービス
- お問合せや資料請求
などお客様の知りたい情報を発信することができます。
【ホームページやブログを用意する方法】
サーバー：ホームページのデータを保管する場所
ドメイン：○○.comのようなオリジナル名前
上記の2つを用意する必要があります。
ランニングコストとしては、サーバー代、ドメイン代という2つに定期的なメンテナンス管理等を依頼する3つがります。
大まかな相場としては、サーバー代とドメイン代で年間1万円～1万5000円程度。
メンテナンス管理費用は、月額1万円～2万円程度となります。
自社アプリ
スマホでの集客を検討する場合、ホームページに誘導するだけではありません。
自社でアプリを用意することで、お客様の囲い込みも可能になります。
アプリ内では、
- 最新情報
- クーポンの配信
- 期間限定イベントのお知らせ
- セールやバーゲンのお知らせ
など、ユーザーにとってお得な情報を配信することも可能です。
弊社では、システム開発の部署もございますので、自社アプリをご検討の方もお気軽にご相談ください。
ネット上のチラシ配布
紙媒体で反応が良いけれど、エリアが狭い。
こんな悩みは、デジタルチラシで解消できます。
デジタルチラシの特徴は、印刷が不要なため、制作費用が地方誌や紙媒体より安くなります。
さらに、ネット上で配布するため、配送料もポスティングの費用も掛かりません。
時間も気にせず、ユーザーが見たい時に見ることができます。
WEB広告を活用する
Web広告には、いくつか種類があります。
- リスティング広告
- ライン広告
- Twitter,Instagram,Facebook等のSNS広告
メリットデメリットについては、別の記事でご紹介しています。
即効性を期待するなら、リスティング広告やSNS広告が有効ですが、設定やLP（ランディングページ）制作など準備も必要です。
SNS広告で精度を高めるには、ターゲティングという設定も重要になります。
アクセスを増やすことだけではなく、事前にどんな人に見てもらいたいのかを検討することが大切です。
Googleビジネスプロフィール
Googleビジネスプロフィール（旧：Googleマイビジネス）とは、店舗の基本情報をGoogleマップに表示できる無料ツールです。
基本情報には、以下の項目が含まれます。
- 店舗名
- 住所
- 電話番号
- 公式サイト
- 商品やサービス
- 口コミ
- 営業時間
- クーポン
- イベント情報
- 内装、外観、商品などの写真
などを掲載することが可能です。
最近は、「地域名 + 店舗名」で近くのお店を探す人も増えましたし、「業種や職種 + 地域名」によって、新しいお店を調べる人も増えています。
通りがかりの方や出張や帰省中の方にもアプローチしやすいのがメリットになります。
ｇGoogleビジネスプロフィールとは？基本的な使い方と活用法
Facebookユーザー向けに公式アカウントを利用して、情報を発信する方法もあります。
年齢層としては、30代～40代の利用者が多いのが特徴です。
投稿するだけではなく、予約ツールや予約のリクエストなどの機能もありますので、新規顧客の獲得にもつながります。
Facebookで広告を配信する機能もあります。
Instagramは、写真や動画を投稿するのに便利なツールです。
40代～50代のユーザーも増加しているため、10～20代の子どもを持つ親向けの発信にも使いやすいSNSとなっています。
月間アクティブユーザー数は、2019年6月公開データでも3,300万人です。
写真や動画の投稿では、統一感や世界観、ユーザーにとって役に立つ情報発信が目立つアカウントではフォロワー数も増える傾向があります。
しかし、キャンペーンやお得な情報ばかりを発信しているアカウントは、フォロー解除されるリスクもあります。
商品や店舗の情報だけではなく、自社の潜在客が知りたくなるような情報を発信することが大切です。
ハッシュタグという機能がありますが、競合が多いため、簡単には上位に表示させるのは困難です。
そこで、集客に繋がりやすい方の悩みに寄り添うハッシュタグを見つけることも大切です。
Twitterは、最大文字数が140文字と制限されていますが、手軽に情報発信ができる点やいち早く最新情報をチェックしたい人（流行に敏感な人）が利用するツールの一つです。
リツイート機能やいいね、シェアなどの機能がありますので、拡散を目的とする店舗にはおすすめです。
トレンドに敏感な商材を扱っていたり、拡散能力の高いSNSを探している方におすすめです。
LINE公式アカウント
SNSで公式アカウントを持っていないけれど、LINEだけはLINE＠で用意してあるというオーナー様もいらっしゃいます。
LINEでは、チャット機能を使ってユーザーと直接やり取りができるのが魅力です。
コミュニケーションツールとしても利用できるため、開封率も高くなるのが特徴です。
購入経験者など条件を設定することで、リピーター獲得に向けた限定案内なども配信が可能です。
YouTube
YouTubeを利用して店舗の公式YouTubeチャンネルを開設することができます。
動画を通じて、商品の説明やサービスの特徴、よくある質問への回答などさまざまな情報を発信することが可能です。
YouTubeのアクティブユーザー数は、6,500万人を突破（2020年9月時点）。
日本の人口の約半数近い人が利用している計算になります。
あくまで、どのツールもセールスではなく、認知拡大やユーザーにとって役に立つ情報発信を行う事が大切です。
TikTok
10代から20代の若者は、トレンドをTwitterではなく、TikTokで検索するという人も増えています。
具体的には、人気のコスメやショップのメニュー、期間限定商品のレビューなどを確認する人も増えてきました。
他にも、踊る、歌うなどの行動を撮影することで、音楽などを楽しむ人もいます。
企業のプロモーションとしては、インフルエンサーを活用した企画を検討する会社も増えてきました。
オフラインによる集客方法
Webの利用者よりもどちらかといえばアナログの人が多いかもしれない。
少子高齢化によって、年配者が多いエリアだから、ネットはちょっと。
地方や田舎のエリアでは、まだまだ地方誌や紙媒体で反応がある商品やサービスもあります。
地方誌（ポスティング）
地方誌では、限定エリアでポスティングを行っているサービスもあります。
ネットを利用するよりも地元で配布されているチラシをもとに行動する方が多いエリアには有効な手段です。
特にネットよりも店舗で直接店員と話をしたいというニーズがあるエリアでは地方誌は有効な手段といえます。
店内でのイベント開催
各種催し物を企画することも有効です。
- 展示会
- 試食会
- 展覧会
- 見学会や内覧会
- 体験会
ジムやフィットネスなどでは、お試し体験を実施している店舗が多いですね。
工務店やハウスメーカーでは完成見学会などを定期的に開催する会社も多いです。
つまり、人を呼び込むための施策を検討している方におすすめです。
路面や公共機関の看板
タクシーやバス、駅の構内や電柱など看板といっても種類はいろいろあります。
主要駅から徒歩圏内で新規開店するなら、まずは人目に触れる場所に看板を出すというのも良いでしょう。
知名度や認知度の無い時にも競合店が近くにない場合には、いち早く出しておくことでブランディング強化に繋がります。
店舗集客方法の選び方と注意点
オンラインでもオフラインでもターゲティングが非常に重要です。
何となくこんな感じではなく、より具体的にイメージすることが重要です。
選び方のポイントは現状分析
自社の強みをいかすことと競合他社を確認しましょう。
弊社では、現状分析を得意としております。
ただ単に高い高校経費を使うのは垂れ流しになる可能性がありますので注意が必要です。
人気だからやるのではありません。
ブランドイメージも伝えるべき相手に届かなければ、売上アップにはつながりません。
費用対効果にこだわるからこそ、御社の現状をまずは分析させていただきます。
分析、解析をさせていただきました上で、ご希望の予算ややりたいことなどを確認させていただきます。
今の広告経費に納得できないという方はお気軽にご相談ください。