- ビジネス上での「エンゲージメント」とは何を意味するのか知りたい。
- インスタやTwitterでのエンゲージメントとは何かが知りたい
- エンゲージメントの必要性や向上させる方法を知りたい
こんなお悩みがありましたら、株式会社クロコにご相談ください。
ビジネスにおいて、エンゲージメントとは、2つの意味があります。
一つは、職場内における「職場と従業員の関係性」。
もう一つは、「自社と顧客の関係性」を表す際に用いられます。
今回の記事では、ビジネス上におけるエンゲージメントの意味や定義をご紹介します。
エンゲージメントとは？
「エンゲージメント」とは、TPOに応じてさまざまな意味や使い方が可能な言葉です。
簡単に言えば、「関係性を深める」という意味になります。
そもそもエンゲージメントには、「契約」という意味があります。
従業員一人ひとりの自社に対する「愛着心」や「愛社精神」を意味する使い方もありますし、従業員と企業が一体となって成長しあい、絆を深める関係を指すこともあります。
従業員エンゲージメント
従業員エンゲージメントとは、「会社に貢献したい」という従業員の自発的な意欲のことを指します。
従業員エンゲージメントを構成する要素には、
- 理解度
- 共感度
- 行動意欲
の3つの種類があります。
企業と従業員の双方の理想が合致することで、理想を実現するための意識が高まります。
従業員が会社の考え方や理想に共感するほど、主体性を持って仕事に励むようになりますし、従業員一人ひとりの自主性が高まることで、行動しようとする姿勢や意欲も高まります。
顧客エンゲージメント
顧客エンゲージメントとは、「企業と顧客の信頼関係」を表す言葉です。
エンゲージメントには、先述の意味の他にも、「婚約」や「約束」といった意味もあります。
TwitterやInstagramなどのSNSマーケティングの領域では、顧客と企業、ブランド・サービスの間に生まれる親密な関係性を表します。
具体的には、「いいね」「シェア」「コメント」など顧客とのコミュニケーションを図るためのアクションが対象となります。
つまり、見方を変えるなら、既存ユーザーの中でも好意的な印象を持っているユーザーの方が「顧客エンゲージメントが高い」と言えます。
SNSエンゲージメントが高いサービスや商品、企業の情報発信を通じて、潜在客がポジティブな反応をしてくれるような内容を検討することが大切です。
こうした地道な行動の積み重ねによって将来的には、企業の売上・利益向上につながる可能性も高まります。
エンゲージメントと従業員満足度の違い
従業員満足度とは、仕事内容や職場、上司、会社などについての満足度を図る指標のことです。
一方で、従業員エンゲージメントは、会社に対して「自発的に貢献する意欲」を意味する点に違いがあります。
簡単に言えば、会社に満足はしているけれど、自発的に行動したいとは思えないという人がいたら、従業員エンゲージメントが高いとはいえません。
エンゲージメントとロイヤリティの違い
エンゲージメントとロイヤリティの違いは、会社と従業員の立ち位置にあります。
ロイヤリティとは、会社に対して従業員が忠誠心を持つことを指します。
つまりは、会社と従業員が主従関係になっているのがロイヤリティです。
ロイヤリティを高めるには、さまざまな工夫が必要です。
リーダーシップのある管理職の育成とコミュニケーションを活発化させることを同時に進行させる必要があります。
コロナ禍でコミュニケーションスキルが低下した人が増えた職場では、環境整備には時間が必要です。
さらに、従業員の人事評価の仕組みを変えるなど、会社の方針や理念について、共有することも大切です。
エンゲージメントの重要性
SNSマーケティングの成果を出すだけではありません。
人材の不足を補うためには、より良い待遇と環境を整備することが大切です。
優秀な人材ほどすぐ辞めるという職場は注意が必要です。
少子高齢化による人口の減少や地方の若者の流出が止まらない状況が続くことで、若い世代の人材の獲得も定着もうまくいかないと悩んでいる企業が増えています。
エンゲージメントの低い会社ほど、離職率が高くなる傾向があります。
エンゲージメントを高める方法
従業員エンゲージメントは共感を積み重ねることがポイントです。
社員のモチベーションは、月収や年収といった報酬だけが基準ではありません。
休日や企業積立などの福利厚生も重要になりました。
他にも、「産休」や「育休」の取得率、離職率の低下なども課題の一つと言えます。
つまり、社員の悩みや積極性、熱意をどう企業が発見し、解決するための提案をしていくのか？が重要になります。
従業員の価値観を知る
まずは、すべての従業員の個別面談を実施しながら、それぞれの価値観を確認しましょう。
十人十色の考え方や意見があるはずです。
質問をする際には、「人事評価には全く関係のない事項」として確認するようにしましょう。
年代や性別、子育て世代と独身などそれぞれの世代別の悩みや不安、期待していることを知ることが最初の一歩になります。
会社の情報を公開する
会社に対して不信感を持つ社員は、「見えない」ことに不安や恐怖を感じています。
業績を上げたのにボーナスが出ないのはなぜだ？
企業は儲かっているのではないのか？
なぜ自分たちは評価をしてもらえないのか？
などの悩みに、会社の今を伝えることも大切です。
正確な情報が現場に周知されることで、従業員に歩み寄る姿勢を求めているのではないでしょうか？
会社の方針やビジョンと社員の求める理想
経営理念のもと、人事評価と関連づけを行う企業は多いです。
一方で、「もし今の人事異動や組織改変に納得できないという声が多かったら？」という悩みの声も多いです。
会社としての基本方針と今働いている従業員の基本的な考え方が合っていない職場では、ネガティブに受け止められる確率は高くなります。
まずは、会社の思いを可視化しましょう。
これからの未来で、社員にどのようなメリットを用意したいのか？
そのメリットにたどり着くためにはどんな壁や苦難を乗り越えなければいけないのか？
経路や計画だけを伝えるのではなく、現状の社員の考え方や理想に近い未来と言える根拠、そのゴールに向かう道のりの２つを可視化することが大切です。
マネジメント層の教育が急務
組織の中の課題を見つけ出そうとお考えであれば、中間管理職の教育を見直すことから始めましょう。
管理職によって、新人や2年目、3年目の社員のモチベーションは大きく変わります。
社内のノイズが気にならない職場にすることも管理職のマネジメント業務の一つと言われています。
部下とのコミュニケーションだけではなく、事業計画や人材候補の選定能力などさまざまな分野で外部の研修を受けるなどの教育環境を整備することが大切です。
従業員のオーナー意識を育てる
働く側が「使われる側」として存在していては、自身の能力を開花させることはできません。
「いわれたことだけこなす」
「支持された以外のことはやらない」
「評価に結びつかないことはやりたくない」
など社員が使われる者として働き続けたら、成果を上げる社員はいなくなります。
つまり、従業員一人ひとりが、自分が会社のオーナーだったらどうするのか？を想像したくなる環境を用意することも大切です。
働きやすい環境とは何か？
人によって、組織に求める条件は異なります。
わかりやすく分類すると、以下の4つに分かれます。
「人」「もの」「お金」「時間」
| 人 | 人間関係 上司、同僚、部下との信頼関係や苦手な人、嫌いな人との関係性 |
| もの | 設備や空間など 狭い、汚い、暗い、臭い、古いなどの環境に対する不満 |
| お金 | 月収や手当、残業代、昇給、賞与などの報酬の悩み |
| 時間 | 時間外労働やサービス残業、休日時間外出勤、シフトの交代要請等 |
アンケート調査でも「ワークライフバランス」を重視する人が増えてきたことが各種メディアでも公開されています。
つまり、目標があっても、非協力的な人が多いなどの基本的な考え方が合わない環境となったら、パートナーやチームの編成を考えることも大切です。
一人に対し、負荷がかかりすぎている職場では、設備による業務効率化やツール等を用いた改善も必要です。
原因と課題を話し合う時間を設ける
施策の効果を測定するには、数ヶ月の時間が必要になります。
その間、時間をかけて、原因を多角度的な視点で探り、課題を話し合う時間を設けることも大切です。
週1回の上司とのキャリアアップについての面談を用意するのも良いでしょう。
キャリアアップに向けた学びの場を用意することも大切です。
他にも、社外研修や外部の企業からの講師を招いて講座や講義を受けることも大切です。
客観的な意見を聞くことで、今の現状について、管理職が気付いていない問題点があれば、即時共有するようにしましょう。
つまり、本人の意欲やスキルを問わず、認めてもらえた、動いてくれたと思わせることが、信頼関係を築くきっかけになります。
従業員エンゲージメントを高める企画提案
弊社では、社員の人材育成強化及び内製化の支援にも力を入れております。
日本では、なぜか業者が上に立ち、クライアントのお金をコントロールするような関係を望む業者が多いと感じたことはありませんか？
いずれは、人口が減少し、少な家がらず働き方も変わってきます。
以下のような企業への内製化支援を行っております。
- 少しでも今社内で働いてくれている従業員のスキルを高めることで報酬をアップさせたい。
- 外注費を削減し、社員に還元したい。
弊社では、社外のプロジェクトに参画し、内部のスタッフと情報共有をしながら、システム開発のサポートを行う業務も行っております。
Webマーケティング、動画制作、システム開発などいずれの部署でも同様の内製化支援のサポートの相談が可能です。
根本的な部分を見直したいとお考えなら、お気軽にご相談ください。
通信教育の環境で対応します。
「社員の能力・スキル強化のための教育プログラム」を企画から代行いたします。
